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ＧＤＰ

ＧＤＰとは、英語のGross Domestic Productの略である（ちなみに、ＧＮＰは、Gross National Productの略）。

「ＧＤＰ」と言われて即座に分からない人でも、「ＧＮＰ」と言われると、「ああ、高校で習ったあれのことか。三面等価とかあったな」と合点がいくに違いない。勿論、DomesticとNationalの違いに見られるように、両者は厳密には異なる概念であるが、あまり本質的な差異ではないので、本稿ではその違いの詳細に立ち入ることはしない。ただ、近年では企業などの国際展開に伴い、国内の経済活動をより正確に反映するとされるＧＤＰを用いるのが殆どであることは銘記しておきたいところである。

昔、私に金融指標の成り立ちを教えてくれた先輩が「あらゆる指標はGDPに通じる」と言われたが、まさしく、あらゆる景気指標の王様と言えるのがＧＤＰである。例えば、「景気の動き」と俗にいうとき、ＧＤＰの動向が念頭にあることが多い。「経済成長率」というときも、このＧＤＰの前年比の伸び率や前四半期からの伸びの年率換算を指している。一般に政府はＧＤＰをなるべく高く持っていくように政策を発動する。中央銀行も、インフレを起こさない範囲内でＧＤＰの望ましい水準を確保しようとする（ここでは、このような人為的・裁量的な方法で本当に景気がコントロールできるかという経済学上の大問題があるが、これも深入りは避けよう）。

さて、ＧＤＰの正体は、「一国の付加価値の総体」である。ここにいう「付加価値」とは、企業などが生産した金額から投入に要した「中間投入」を差し引いたものをいう。例えば、ある企業が資本や労働、原材料を使って、80のものを100で売ったとした場合、その差額がＧＤＰのもととなる。それがその企業が新たに創造した「価値」になるわけである。景気指標としてのＧＤＰについては、概ね以上の理解で差し支えない。

ところで、「景気指標の王様」という割には、あるいはマスコミが騒ぐほどには、金融市場関係者においてＧＤＰの占める位置はそれほど高くないのが実状である。その最大の理由は、ＧＤＰ統計の発表される時期が遅いからである。ＧＤＰが発表される頃には、当該四半期の主要な経済指標は殆ど発表されており、景気の状況は概ね分かっている（例えば、アメリカでは、ＧＤＰは当該四半期の終わった一ヶ月後の月末近くに発表されるが、その直後には次の四半期の最初の月の雇用統計が発表されるので、材料視されないことも多い）からである。とはいえ、政府が経済政策をいじるのは、ＧＤＰやその関連指標（デフレーター）が発表された後であることもあるので、意味のある指標として、投資家は常にその監視をおこたってはならない、といえよう。 （Teddy）

• 内閣府経済社会総合研究所　http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/toukei.html
• 米国のＧＤＰ　http://www.bea.doc.gov/bea/dn/home/gdp.htm